サラリーマン年収5.5％減で考える生活防衛手段

山崎元氏がダイヤモンド・オンラインにて「サラリーマン年収5.5％減で考える生活防衛手段」という興味深いコラムを書かれています。

　国税庁が9月に発表した「民間給与実態調査統計」によると、昨年12月末時点での民間給与所得者の平均年収は、前年から24万円減って406万円だった。

“5.5％減とは衝撃的だ。”

所得環境にこれだけの悪化が明白で、且つ今後にもリスクがあるとなると、サラリーマン皆がこれまでと同じ生活という訳には行かないだろう。今回は「生活防衛」のための具体的な手段について考えてみたい。

この記事の元となった統計資料がこちらですが、ここ10年間で平均給与は前年比＋0.5～－1.7％で推移していた様ですので、確かに5.5％減とは衝撃的な数字です。

実は我が家の昨年度の給与・賞与収入も－6.3％という数字だったのですが、これでも私の収入の大幅減少を妻の収入がカバーしてくれた結果です。

今後、順調に収入が増える当ては無いので、やはり生活防衛を考えざるを得ない訳です。

昨年、転職により給与収入が減る事が分かった時点でまず手を付けたのが、生活費を切り詰め支出を抑制する事。結果的に前年比－10.1％となりましたが、こういうやり方は一時しのぎに過ぎないですね。

うちはDINKSですが、この先子どもを欲しいと考えています。
現状で切羽詰った状態ではないのですが、山崎氏の言うように、妻の働き方、住居のコスト、車のコストなどもう少し大きな問題を真剣に考える必要があるのだろうなと感じました。

少なくとも住宅ローンは完済し、いつでも動けるよう身軽な状態にはしてあります。
こういう話は、お金だけの問題じゃなくて、生き方の問題でもあるので、なかなか難しいものです。